視力回復を目的としたレーシック手術は、眼鏡やコンタクトレンズに頼らず快適な生活を送れる治療法として人気があります。しかし費用は決して安くなく、両目で15〜30万円、最新式やカスタマイズ手術では40〜50万円に達するケースも珍しくありません。検査や術後の診察、薬代などを含めれば、総額で30〜40万円前後になることもあります。

この金額を聞くと「保険が効かない自由診療なのに、少しでも負担を減らす方法はないのだろうか」と考える方も多いでしょう。実はレーシックは医療費控除の対象とされており、確定申告を行えば税金が戻ってくる可能性があります。

医療費控除とは、その年の1月1日から12月31日までに支払った医療費が一定額を超えた場合に所得から差し引ける制度です。国税庁の見解では、レーシックは「近視や乱視を治療し視力を正常にするもの」と位置づけられているため、自由診療であっても対象に含まれます。

控除を受けるには、年間の医療費が10万円（所得200万円未満の人は所得の5％）を超えることが条件です。手術費用だけでなく、事前検査や術後の通院費、公共交通機関での通院費も含められます。タクシー利用も、病状などやむを得ない理由がある場合は認められるケースがあります。申告時は医療費控除の明細書を提出し、領収書は5年間保管しておく必要があります。

実際にどれくらい戻るのか、シミュレーションをしてみましょう。例えば年収500万円、課税所得が約300万円の人がレーシックに30万円、他の医療費5万円を支払った場合、合計35万円の支払いから基準額10万円を引いた25万円が控除対象になります。所得税率10％であれば2万5000円が還付され、さらに住民税の軽減約2万5000円も加わり、合計でおよそ5万円の節税効果が期待できます。

レーシックは大きな出費になりますが、医療費控除を利用すれば負担を軽減できるのが大きな利点です。手術を検討している方は、領収書や交通費の記録をしっかり残し、確定申告を忘れずに行うことで賢く節税につなげましょう。